アレコレに聞かれた「ブラックフライデー前の買い物相談」TOP10【2026年版】

「これ本当に安くなってるの？」「このレビュー、信じていいのかな」——毎年11月が近づくと、こういう相談が急に増えます。ブラックフライデーは1年で一番お得な買い物ができる時期であると同時に、1年で一番「本当にお得かどうか」の判断が難しくなる時期でもあるからです。

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今回は、この時期に寄せられがちな買い物の疑問をTOP10形式で整理しました。国内の消費生活相談の傾向や、海外の消費者団体・調査機関のデータもあわせて確認しながら、ブラックフライデー前に知っておくと安心なポイントをまとめます。

なぜこの時期に相談が集中するのか

まず前提として、ネット通販に関するトラブル相談自体が年々増えています。国民生活センターの集計によると、2025年度の全国の消費生活相談件数は100.6万件で、前年度の91.3万件から約9万件増加しました。とりわけ「通信販売」に関する相談は約4.6万件増加しており、通販という購入形態そのものへの不安が高まっていることがうかがえます（国民生活センター「2025年度 全国の消費生活相談の状況」より）。

ブラックフライデーのようなセール期には、この「通販の不安」に「本当に安いのか」「今買っていいのか」という判断の難しさが重なります。だからこそ、この時期特有の相談が増える構造になっているのです。

TOP1・2位：「これ本当に安いの？」フェイク値引き問題

相談として最も多いのが、表示されている割引率そのものへの疑問です。

米国の消費者団体Consumers’ Checkbookが主要小売店25社の価格を半年間追跡した調査では、多くの「値引き」表示が実際には特別価格でも節約でもなかったと報告されています。WalletHubの調査でも、ブラックフライデーのセール品の36%は、10月27日〜11月17日の通常価格と比べて実質的な値引きになっていなかったと指摘されています。

海外の事例でも同様の指摘があります。ドイツの消費者センター（Verbraucherzentrale）は、割引前の「元の価格」として実際の販売価格ではなく、メーカー希望小売価格（相場より高いことが多い）を比較対象にする手口が典型的だと注意喚起しています。「50%オフ」の表示でも、比較対象が最初から高すぎれば、実質的な値引きはほとんどない、というわけです。

日本国内でも、こうした「二重価格表示」には景品表示法上のルールがあります。消費者庁の価格表示ガイドラインでは、比較対象となる価格が実際に販売されていた実績（目安として、過去8週間のうち通算4週間以上その価格で販売していたこと）を欠く場合、不当な二重価格表示として問題になり得るとされています。つまり「見せかけの元値」を作ってセールを演出することは、日本でも本来認められていない行為です。

対策：普段からよく見る商品は、セール前の実勢価格をなんとなくでも覚えておく。価格推移を追える仕組みを使えば、「本当に下がったのか」がひと目で分かります。

TOP3・4位：「このレビュー、信じていいの？」評価の信頼性

次に多いのが、商品ページの星評価やレビューへの疑問です。

海外の調査会社の分析では、Amazonの売れ筋商品のうち43%で信頼性の低いレビューが確認されており、特に衣類・靴・ジュエリーでは88%、電化製品でも53%が該当したと報告されています。セール期はレビュー数自体が急増する時期でもあり、その中に不自然な高評価が紛れ込みやすくなります。

対策：星の平均点だけで判断せず、低評価レビューの内容（届いた実物との相違、初期不良の傾向など）まで目を通す。投稿日が特定期間に集中している、文体が似ているといったレビュー群は割り引いて見る習慣をつけると安心です。

TOP5・6位：「このサイト、本物？」偽サイト・フィッシング詐欺

3番目に多いのが、そもそもアクセスしているサイトや届いたメール・SMSが正規のものかという相談です。

セキュリティ企業NordVPNの調査では、ブラックフライデー前になると偽ショッピングサイトの新規開設数が250%も急増し、Amazonへのなりすましサイトは232%、eBayへのなりすましは525%増加すると報告されています。米連邦取引委員会（FTC)のデータでは、偽の配送通知を装ったテキストメッセージが最も通報の多い詐欺手口となっており、オンラインショッピング関連の詐欺による被害額は年間で約5億ドル規模にのぼると報告されています（FTC「Consumer Sentinel Network Data Book」より）。海外の消費者団体の調査では、こうした詐欺の多くがSNS経由で被害者と接点を持っているとの指摘もあります。

日本国内でも、SMSやメールに記載されたリンクを直接開くのではなく、公式アプリやブックマークからアクセスすることが推奨されています。不審な連絡があった場合は、消費者ホットライン「188（いやや！）」に相談できる窓口も用意されています。

対策：広告や届いたメッセージのリンクを直接踏まず、公式アプリ・ブックマークから毎回アクセスし直す。クレジットカード決済を使う（デビットカードよりも不正利用時の保護が手厚い）。

TOP7・8位：「Amazonと楽天、どっちのポイントがお得？」

商品自体の値引きだけでなく、ポイント還元の使い分けに関する相談も定番です。

Amazonのブラックフライデー期間は、期間中に合計1万円以上購入するなどの条件を満たすと、最大16%相当（上限1万円分）のポイントが還元されるキャンペーンが例年実施されています。一方、楽天のブラックフライデーは「ショップ買いまわり」の達成状況に応じてポイント倍率が上がる仕組みで、楽天カード決済かつ「5」「0」のつく日にまとめ買いすると、さらに上乗せされる設計です。

どちらが得かは条件次第で変わります。1つのショップでまとめて高額商品を買うならAmazon方式、複数の日用品を分散して買い回るなら楽天方式が有利になりやすい、という違いを知っておくと選びやすくなります。

比較軸	Amazon方式	楽天方式
還元の仕組み	期間中の合計購入額に応じたポイントアップ	買いまわりショップ数に応じた倍率アップ
有利な買い方	1ショップでまとめ買い	複数ショップに分散して買い回り
上乗せ条件	プライム会員・公式アプリ利用	楽天カード決済・「5」「0」のつく日

TOP9・10位：「今買うべき？もう少し待つべき？」買い時の見極め

最後に多いのが、そもそも今が買い時なのかという相談です。型落ち家電や季節商品は、ブラックフライデーより前の型番切り替えのタイミングの方が安くなることもあれば、逆にブラックフライデー本番まで待った方が有利なこともあり、カテゴリーによって最適なタイミングが異なります。

判断の目安になるのは、前述の「8週間ルール」の考え方です。セール開始直前に一時的に価格を吊り上げてから「値引き」を演出するケースがあるため、気になる商品は最低でも数週間、できれば1〜2か月前から値動きを見ておくと、本当のタイミングが見えてきます。「安いから」で即決するのではなく、「いつもの価格と比べてどうか」を基準にすることが、後悔しない一番の近道です。

まとめ：相談の多くは「確認する手間」が原因

TOP10を振り返ると、相談の根っこにあるのは共通しています。「元の価格は本当に正しいのか」「このレビューは信じていいのか」「このサイトは本物か」——どれも、確認さえできれば解決する不安です。ただし、それを毎回、複数のショップ・複数の商品について自分の目だけでやるのは現実的に大変です。

• ❌ 「○%OFF」の表示だけを見て、比較対象の価格を確認せずに決める
• ✅ 価格推移とレビューの傾向、両方を確認してから判断する
• 🚨 広告や届いたメッセージのリンクから直接購入ページに進む

気になる商品が見つかったら、価格の妥当性やレビューの傾向をまとめて確認してから決めるのが、ブラックフライデーで後悔しない一番の方法です。

気になる商品があれば、アレコレで検証してみましょう！